ドローン業界のリーディングカンパニーDJIが、世界初となる空中3Dプリンティング機能を搭載した産業用ドローン「AeroForge M1」を2026年1月15日、ラスベガスで開催されたCES 2026で発表しました。この革新的なドローンは、飛行中に軽量構造物を造形できる能力を持ち、インフラ補修や災害復旧の分野に革命をもたらす可能性を秘めています。
空を飛びながら「ものづくり」を実現する革新技術
AeroForge M1の最大の特徴は、UV硬化型樹脂を使用したPJD方式（Photopolymer Jet Deposition）による空中造形システムです。従来の3Dプリンターは工場や作業場など固定された場所でしか使用できませんでしたが、この技術により、地上からアクセスが困難な高所や危険地域で直接構造物の補修や建設が可能になります。
{IMAGE_2}
技術的には、最大5.5kgのペイロード（造形材料を含む）を搭載し、通常飛行時は最大38分、造形作業時でも25分の飛行が可能です。造形精度は±0.5mmという高精度を実現しており、毎分最大15cm³のスピードで造形を行います。使用される専用UV硬化樹脂は引張強度45MPa、耐候性グレードという高い性能を持ち、実用的な構造物の製作に十分な強度を備えています。
高精度な空中造形を可能にする制御システム
飛行中のドローンで精密な造形を行うには、極めて高度な制御技術が必要です。AeroForge M1は、6軸ジンバル制御により造形ヘッドを±0.3度以内という驚異的な精度で安定化させます。さらに、RTK-GPS（リアルタイムキネマティックGPS）とLiDAR（レーザー測距センサー）を統合することで、空間での位置精度を±2cm以内に抑えています。
特筆すべきは、AIベースの風速補正アルゴリズムです。このシステムにより、風速8m/sという比較的強い風が吹く環境下でも造形作業を継続できます。また、リアルタイム3Dスキャンとフィードバック制御により、造形精度を自動的に補正する機能も搭載されています。
{IMAGE_3}
インフラ補修から宇宙開発まで、広がる応用可能性
この技術が特に期待されているのが、橋梁や送電塔などのインフラ補修分野です。従来は足場の設置や大型クレーンの手配が必要だった高所作業が、ドローンによって大幅に効率化され、作業時間を従来比70%削減できると見込まれています。深刻化する建設業界の人手不足問題に対する技術的解決策としても注目されています。
災害復旧現場での活用も期待されます。緊急時に仮設構造物を迅速に構築できる能力は、被災地支援の新たな選択肢となるでしょう。さらに興味深いのは、欧州宇宙機関（ESA）との月面建設技術実証プロジェクトが進行中という点です。微重力環境での構造物建設技術の地上実証として、宇宙開発分野への応用も視野に入れられています。
システムには、NVIDIA Jetson Orin NXプロセッサが搭載され、TensorFlow Liteベースの欠陥検出モデルが30fpsで動作します。開発者向けにはPython 3.11やROS 2 Humble対応のSDKも提供される予定で、さまざまなカスタマイズや応用開発が可能です。
{IMAGE_4}
2026年秋から販売開始、金属造形モデルも計画中
AeroForge M1は、2026年3月から日本、米国、ドイツの建設企業5社を対象としたパイロットプログラムを開始し、同年10月には一般販売が予定されています。価格は47,500米ドル（約680万円）で、すでにFAA Part 107準拠およびEUドローン規制の適合認証を取得済みです。
DJIは2027年には金属材料（アルミニウム合金粉末焼結方式）に対応したモデルの投入も予定しており、より強度が求められる構造物の造形にも対応していく計画です。市場調査によれば、産業用空中造形ドローン市場は2030年までに23億ドル規模に成長すると予測されており、この分野は今後急速に拡大していくことが期待されています。
空を飛びながら構造物を造形するという、SF映画のような技術が現実のものとなりつつあります。AeroForge M1の登場は、建設・インフラ業界における新たな時代の幕開けを告げるものと言えるでしょう。
コメント